CGWORLDリサーチ:Vol.6 外国籍スタッフの採用 | 連載

深堀り編：言葉の壁・カルチャーギャップをどのように超える?

前ページのアンケートで課題として浮かび上がったのは、文化面・業務面での「カルチャーギャップ」「ビザの取得」でした。本記事では回答協力企業の中でも、特に外国籍スタッフの採用比率が高い企業が、どのように課題解決を図ってきたのか追加取材を行いました。

「深堀り編」の記事制作にあたり、回答協力いただいた外国籍スタッフ積極採用企業
アニマ／シーズクラフト／スタジオグッファ／デジタルモーション／ Volca

"言わなくてもわかる"はご法度！ギャップを埋める各社の工夫

アンケート協力企業のうち、外国籍スタッフ採用比率が相対的に高い企業に、まずは外国籍スタッフ雇用の契機について話を聞いてみました。「海外との窓口となってもらうため、役員に外国人を採用しているからです。その外国人がArtStationなどに作品をよく載せていた経緯があり、そこから求人、お仕事の依頼が来ることも何度かあります」（スタジオグッファ）というように、海外への窓口を設けたことがきっかけで、そこから採用を拡大した企業があるようです。「日本人より意欲が高かった」（シーズクラフト）、「日本が好きでわざわざ来る方が多いので、若い日本人よりやる気がちがいます」（デジタルモーション）と、海外から求職してくるだけに、意欲の高い人材が揃っているからと回答した企業もありました。また「そもそも採用時に日本人だから、外国人だから、という区別をしていない」（ORENDA）というように、外国籍スタッフを採用するという意識ではなく、能力を見て採用した人材が結果的に外国籍のスタッフだった、というケースもあるようです。

このように、外国籍スタッフの雇用機会は増加傾向にあるものの、やはり日本人を採用するのとはまた別の課題があるようです。「言葉の問題が大きな課題でしたが、時差や価値観など、挙げたらキリがありません」（アニマ）、「日本人の得意な"言わなくてもわかる"はご法度だと思います」（Volca）といったように、言葉の壁や価値観のちがいなど、コミュニケーションの面において大きな課題があったと回答する企業が多くみられました。また、「彼ら（外国籍のクリエイター）が得意とするものがフォトリアルなものが多い印象です。そのため日本特有のセルアニメ調のモデルとなると、難しい部分もあります」（スタジオグッファ）というように、国内外での求められる成果物の方向性のギャップも課題のひとつのようです。

そこで、チームの人員構成やしくみなどについて工夫している点についても聞いてみました。「基本、そのプロジェクトの得意不得意や、相性が合うような組み合わせ、人員配置を心がけています。リーダーに外国人をたてた方が良いときもありますが、現在、当社ではアニメ案件が多いため、そういった場合は日本人で固めたりします」（スタジオグッファ）と、それぞれのスタッフの適正に応じて、能力を発揮しやすいように人員配置が工夫されているようです。また「ものすごく日本語が上手な外国籍スタッフがいるので、そのスタッフをハブにするように構成している」（シーズクラフト）、「社内にトランスレーターがいるので、チーム横断で助けてもらっています」（ORENDA）というように、日本語も外国語もできるスタッフに間を繋いでもらうという工夫もあるようです。「単発の案件でもマニュアルを一度作成し、指示内容を中学レベルの簡単な英語とイメージ図の組み合わせにすることで、誰でも理解しやすいようなしくみにしています」（デジタルモーション）というように、独自の取り組みを行なっている企業もありました。

外国籍スタッフを交えた実務においては、表現についての「すり合わせ」や言葉や文化背景のギャップを埋める必要があります。そこで、実際にどのような手法が採られているかを聞きました。「簡単な内容だから伝わっているだろうと思ったことでも言い回しを複数使ったり、図などを用いたりして念入りに確認を心がけていますし、他のスタッフにも同じことを心がけて貰っています」（Volca）と、業務の遂行において入念な確認作業が大切だとの回答がありました。また「アニメーターに関しては日本のアニメーションのリップシンクの経験有無を聞くことが多いです」（アニマ）など、日本で求められる技術の経験を尋ねることによって適性を見ているケースもあるようです。

カルチャーギャップ、コミュニケーションの問題以外にも、外国籍のスタッフが日本で働くときにハードルとなる物事は少なくありません。例えば、就労ビザの取得です。そこで、いくつかの企業では、外国籍スタッフの就労ビザの取得についてサポートが行われています。「必須となる在留資格認定証明書交付申請書の手続きをしている」（アニマ）、「在職証明書や、見込み年収を書いた書類などの補助書類を発行しています」（Volca）、「所得しやすいように必要な書類の用意や司法書士などのケアをしている」（シーズクラフト）など、就労ビザの取得に関しての支援を行なっている企業は少なくないようです。また外国籍の方が日本へやってきて働くとなると、当然必要となるのが住居ですが、そこでもやはり、物件を借りるまでのハードルは高いです。それでも「物件探しから契約まで、企業としてしっかりサポートをしています」（ORENDA）というように、手厚くサポートが行われている企業も存在することがわかりました。

以上になりますが、今回のアンケート調査で得られた知見を、ぜひ、今後の採用活動、体制づくりの参考にしていただきたいと思います。

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